奈良知事選総務省官僚の平木氏が出馬へ現職も近く最終判断

日本海側中心に大雪の恐れ交通障害に警戒

中国人観光客の「出国ブーム」はまだ見られず、アジアの観光地はひっそり―独メディア

中国人観光客の「出国ブーム」はまだ見られず、アジアの観光地はひっそり―独メディア独メディアのドイチェ・ヴェレ中国語版は26日、「中国人観光客の出国ブームはまだ見られない」との記事を掲載した。記事は、「中国当局は昨年末から、新型コロナウイルスの封鎖や制限措置を次々と撤廃し、中国人の旅行を開放しているが、春節（旧正月）期間中、アジアの伝統的な観光スポットは依然として閑散としており、中国人観光客はあまり見られていない」と伝えた。例として、AP通信の報道を引用し、タイ・チェンマイのターペー門近くの市場や広場を訪れた中国人観光客はわずかだったとし、「タイの観光スポットの一つだが、数百万人の中国人観光客が戻ってくるのを今も待っている状況だ」と報じた。 2019年には120万人の中国人観光地がチェンマイを訪れたというが、タイ観光局チェンマイ事務所のスラッダ・サルティラワン（Suladda Sarutilawan）氏は「今年は50万～60万人の中国人観光客が訪れることを期待している」と語ったという。また、タイを訪れていた中国人観光客の男性は「ビザや航空便がまだ完全には元に戻っていない。今後3カ月でより多くの観光客が来ることになるかもしれない」と話したという。インドネシアのバリ島も同様だ。記事によると、現地ではいくつかの店が赤いちょうちんなどを飾り付けているが比較的静か。あるレストランの店主は「コロナ以前は提携先の旅行会社が毎日のように中国人観光客を連れて来てくれた。しかし、彼らが倒産してからは客が大幅に減った」と話した。バリ島の旅行協会の関係者によると、昨年1～11月に同島を訪れた中国人観光客は2万3000人弱で、島内の旅行会社およそ80社のうち4分の1ほどしか営業していない。インドネシアは北京、上海などの主要都市からの直行便就航を模索し、より多くの中国人観光客を呼び込もうとしているという。中国は2月6日から20カ国への団体旅行を再開するが、日米韓と共にオーストラリアも含まれていなかった。メルボルンの旅行会社の代表は、オーストラリアが中国からの観光客に検査を要求したことに対する報復だとの見方を示し、「深刻な差別。なぜ全員ではなく中国からの渡航者だけなのか」と苦言を呈したという。一方で、オーストラリア政府は中国からの渡航者への検査は暫定的な措置だとし、「中国のリストに含まれるかどうかにかかわらず、オーストラリアの優れた旅行先としての評判が中国人観光客を呼び戻すことになると確信している」と自信をのぞかせた。（翻訳・編集/北田）

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2000円で日帰り温泉と現代アートが楽しめる…歴史ある愛知・蒲郡市の三谷温泉で巻き返し図り旅館同士がタッグ

2000円で日帰り温泉と現代アートが楽しめる…歴史ある愛知・蒲郡市の三谷温泉で巻き返し図り旅館同士がタッグ心も身体も“ととのう”体験をしてほしいと、21日から愛知県蒲郡市の旅館で芸術祭が開かれています。コロナ禍で打撃を受けた温泉街を盛り上げる秘策となるのでしょうか? 蒲郡市の三谷（みや）温泉。1000年以上の歴史があると言われるこの温泉街で21日に始まったのが、三谷温泉の5つの旅館を舞台に現代アートが楽しめる芸術祭です。会場にはスポンジを加工した、本物そっくりの焼き鮭のオブジェや、子どもがいる母親の1日のスケジュールをステンドグラス風に表現したものなど、国内外から40組以上のアーティストの作品が展示されています。（ホテル明山荘杉山和弘社長）「コロナ禍前までは三谷温泉地域は、忘年会・新年会など団体のお客さまが非常に多かった。三谷温泉をアフターコロナに向けてなんとか発展させたいという思い」「ととのう」とは、サウナと水風呂に交互に入ることで心身をリラックスさせるという「サウナ用語」。古き良き温泉旅館の空間と現代アートのある空間を行き来することで「ととのう」体験をしてほしいという思いが込められています。このコロナ禍で三谷温泉を訪れる観光客はコロナ前と比べて半分以下に減少。全国旅行支援が始まったいまは、6割から7割ほどまで戻ってきましたが、巻き返しを図り旅館同士がタッグを組んだのが、この芸術祭なのです。（平野屋平野寛幸社長) 「（旅館は）いままで、お泊りいただくことをメインでやっていたが、今回のイベントは、日帰りでお気軽にお越しくださいというのが趣旨」（ホテル三河海陽閣山本卓也営業部長) 「（土地柄として）家族連れや企業の方の利用が多かったが、違う客層の方（が来るので）、新しい出会いを楽しみにしている」初日には「ゾッキ」などの作品で知られる地元出身の漫画家、大橋裕之（おおはし・ひろゆき）さんが会場で似顔絵を描くイベントも開かれました。（訪れた人）「20年ぶりぐらいに（三谷温泉に）来た。既存の施設を使った美術展はなかなか面白い」「ロケーションがめちゃくちゃいいので、自然もたくさんあって（温泉旅館の魅力が）絶対伝わると思う」チケットには日帰り温泉入浴券が付き、温泉と現代アートのコラボで新たな観光客の掘り起こしを狙います。（ホテル明山荘杉山和弘社長) 「今までに三谷温泉に来たことがなかった新しい客層に、美術館を通じて来ていただく。アフターコロナになれば、前のお客さんも戻ってきますし、(美術館の来館者が）プラスアルファの新しいお客さんになると期待をしている」「ととのう温泉美術館」は2月19日まで開かれています。

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ＮＨＫ朝ドラ「舞いあがれ！」出演の赤楚衛二がまさかの親父ギャグ？「くるみが電話に…」

米欧の主力戦車供与でウクライナ戦争が変わる最終決戦の時期で米欧とウクライナの間に溝も

フィンランド軍が保有するドイツ製戦車Leopard2（写真・2022 Bloomberg Finance LP）開始からもうすぐ1年。ウクライナでの戦局が大きな曲がり角を曲がった。アメリカとドイツが2023年1月25日、ついに両国の主力戦車をウクライナへ供与することを決めたからだ。この決定が意味するのは大きく分けて2つある。 1つは、ロシアに占領された領土奪還を目指し、大規模な反攻作戦をこの近く始める構えのウクライナ軍が地上戦での本格的な攻撃能力を得たこと。もう1つは戦争のエスカレーションを懸念し、攻撃能力の提供に慎重だった米欧が「ウクライナを防衛面だけでなく、攻撃面でも支援する」との政治的意思を曲がりなりにも表明したことだ。一方で、ロシアのプーチン大統領にとって今回のアメリカとドイツによる決定は、軍事面はもちろんのこと、国内政治的にも極めて大きな打撃になった。なぜか。ロシアでは、戦車が「大祖国戦争」と呼ばれる第2次世界大戦でのソ連勝利のシンボル的存在だからだ。ロシアにとって「戦車」の意味 2019年、ロシアでは「T34」という戦争映画が大ヒットした。ソ連時代の主力戦車T34が活躍するアクションもので、おまけに監督はプーチン氏の盟友であり、今回の侵攻も強く支持するミハルコフ氏だ。この映画の制作にあたっては、国民の愛国心を刺激し、プーチン氏の求心力を高めるという狙いがクレムリンにあったことは間違いないところだ。 1943年にソ連軍が勝った「クルスクの戦い」は「史上最大の戦車戦」ともいわれ、ソ連の最終的勝利につながった記念碑的出来事だ。つまり、ロシアでは今でも「戦車＝ナチドイツに対する戦勝」というのが社会の根底に横たわる強固な固定観念の1つなのだ。こうした経緯を考えれば、欧州各国からの提供分も含めると、約100両ものドイツの主力戦車レオパルト2が旧ソ連地域、それも大祖国戦争で大きな戦場になったウクライナの広大な平原でロシア軍戦車部隊と対峙するという事態は、極めて衝撃的なことなのである。仮に今後、戦闘でロシア軍の戦車がドイツ製戦車に多数破壊されることになれば、国民が大きな屈辱感を抱くのは確実だ。ずらっと並んだ大戦車部隊を前面に進軍する。これが今までロシア軍の地上戦戦術を象徴するイメージだが、これが一挙に崩れることになる。 2014年にクリミアを一方的に併合し、「戦勝」という誇りを国民にもたらし、高い支持を集めたプーチン氏に対する幻滅感や批判が広がる可能性もおおいにありうる。プーチン氏はウクライナ侵攻の苦しい大義名分の1つに、ネオナチ的なゼレンスキー政権を打倒するという「非ナチ化」も挙げている。それなのに、ナチスドイツを否定する現代ドイツが、直接兵士部隊を送るのではないにしろ、戦車部隊を送ってくる事態をどう説明するのか。プーチン氏は苦しい説明を求められるだろう。あせり、いら立つプーチン侵攻から1年の節目となる2023年2月24日を控えた2023年明けから、プーチン政権は国民に誇示できる勝利を挙げるべく、近く大規模な攻撃を開始する計画を進めており、準備は最終段階にあるとみられている。攻勢に向けた軍指揮系統の再編成も行った。2023年1月11日には、ロシア軍制服組トップであるワレリー・ゲラシモフ参謀総長を現地の統括司令官兼務にする異例の人事を断行したのだ。侵攻開始以来、拙攻が続くロシア軍に業を煮やし、ゲラシモフ氏に直接、侵攻作戦の直接指揮を命じたもので、プーチン氏のあせりやいら立ちを感じる。そのあせりの背景には2つの「日程」がある。1つは2023年5月9日の対独戦勝記念日だ。ロシアで最大の祝日であり、モスクワの赤の広場では軍事パレードが行われ、軍最高司令官でもあるプーチン大統領が毎年、演説を行う最重要イベントだ。しかし、2022年9月に一方的にロシア領への「編入」を宣言したウクライナの東部・南部4州でさえも、ウクライナ軍の反攻により完全制圧ができないままにいる。このままでは、プーチン氏としては勝利宣言もできないとの観測もあるほどだ。もう1つの日程は、2024年3月に予定されている次期大統領選だ。クレムリン内ではすでに選挙の準備も始まったとロシアのメディアが伝えている。プーチン氏自身は出馬の意志をまだ示していない。通算5期目に向け出馬の構えと見られていたが、このままでは出馬宣言もできないとの見方も出ている。ウクライナの軍事専門家である、ジュダノフ氏は、ウクライナ軍情報部の情報として、プーチン氏がゲラシモフ氏に対し「（2023年）3月までに東部ドネツク州の完全制圧を命じた」と話す。これを裏付けるように、別の軍事筋は「ロシア軍がベラルーシに配備していた自軍兵力の一部を今ドネツクに向け移動させている。ドネツクでの攻撃の準備だ」と指摘する。このロシア軍の大規模攻撃計画について、ウクライナ側では脅威と受け止める見方がある一方で、撃退できるとの強気の見方が根強い。その根拠の1つがロシア軍の戦闘能力への疑問だ。ジュダノフ氏は「侵攻に投入された約20万人規模のロシア兵部隊のうち、約10万人が死傷した。このため、今後ロシア軍が兵力を増強しても戦場での経験不足は否めず、戦力は大幅にダウンする」と分析する。ジュダノフ氏によると、ロシア軍が兵力を増強する動きがあるものの、兵器・弾薬不足のため「新たな師団を編成できない」という。東部ドネツク州の要衝バフムト攻撃などでウクライナ軍を苦しめ、正規軍と比べ比較的高い戦闘力を発揮した民間軍事会社ワグネルの部隊も戦力が急速に落ちているという。ジュダノフ氏によると、ワグネルが服役者から志願者を集めて編成した「受刑者部隊」は当初5万人規模いたが、その後は戦死者、脱走兵、あるいはウクライナ軍への投降などで減っていき、今では1万人規模となっているという。しかも、攻撃作戦をめぐりロシア軍最高指導部内で大きな対立が発生する異常事態が起きていることもプーチン氏にとって懸念材料だ。それは、2023年1月末、ロシア軍空挺部隊のチェプリンスキー司令官が解任されたのだ。作戦会議の場でゲラシモフ氏を公然と批判したためという。 SNSに流れた情報では、チェプリンスキー司令官は大規模攻撃の柱として、首都キーウへの空挺部隊による急襲作戦を提案したゲラシモフ氏に対し、自分の部下をいたずらに死なせることになると大反対したという。ロシア軍の大規模作戦は2月かいずれにしても、大規模攻撃作戦の開始時期について、前ウクライナ大統領府長官顧問のアレストビッチ氏はまだ決まっていないとの見方を示す。「クレムリンでは2つの意見で対立している。早期に大規模攻撃作戦を始めて、並行して30万人を新たに動員する、という意見がある。もう1つはまず30万人を動員してから攻撃すべきという意見だ」と指摘する。他方で、ウクライナ軍も2023年2月以降に大規模反攻作戦の開始を計画している。ゼレンスキー政権としては、領土奪還とロシア軍に侵攻継続を断念させるために、2023年夏の戦場での決定的勝利と今秋での事実上の戦争終結を目指している。「最後の戦い」がウクライナ政府内での合言葉になっている。この流れの中で今回決まった米欧からの大量の武器支援のうち、アメリカ軍主力戦車エイブラムス31両について、アメリカ政府はウクライナに到着する時期を曖昧にしており、実際は早くても2023年末になる可能性もある。ドイツ側はレオパルト2戦車については3～4カ月かかるものの、一部は3月末には届く可能性があるとしている。しかしウクライナの軍事筋は、武器供与全体のスケジュールについて「一部公表されている時期は表向きで、実際の到着はもっと早くなる」と明かす。ウクライナ軍が機甲作戦の先頭に立つと期待しているアメリカ軍の主力軽戦車ブラッドリーについては「早ければ、2023年2月初めに前線に配備される可能性がある」と語る。イギリスが供与する主力戦車チャレンジャー2も同様に一部が2月初めに前線に到着するとの見通しを示した。一方で、今回の供与決定を前に、ウクライナとアメリカの間で実はさざ波が立っていた。ウクライナの反攻作戦に関し、バイデン政権から反転攻勢の開始を遅らせるようにとの予想外の提案が来たからだ。要請してきたのは2023年1月半ばにキーウを極秘訪問し、ゼレンスキー大統領と会談したバーンズ中央情報局（CIA）長官だ。バーンズ氏とゼレンスキー氏との詳しい会談内容は公表されていないが、ウクライナの軍事筋によると、バーンズ氏の要請は以下のような趣旨だった。アメリカ政府の情報ではロシア側では近く大規模な攻撃を行う作戦計画が完成している。攻撃は逼迫している。このため、ウクライナにとって必要なのは、しっかりした防御作戦だ。この攻勢をはね返すことが先決だ。撃退できなければ、この戦争は長期化が避けられない。戦争終結は遠い将来の話になる。撃退できれば、ウクライナ軍は反転攻勢を始められるし、戦争の結果も見えてくる。領土奪還作戦でアメリカと溝つまり、本格的反転攻勢は、米欧が供与する攻撃用兵器が到着し、ウクライナ部隊への訓練が完了した段階で始めるべきとの提言だ。夏までに決定的な勝利を果たし、年内に戦争を終結することを目指しているゼレンスキー政権としては、計画の修正を迫られた形だ。ウクライナ軍のブダノフ情報局長はすでに、ウクライナ軍の反転攻勢開始を前提に「3月に戦闘は最も熱いものになるだろう」と言明していたほどだ。アメリカ側の提案について、ウクライナがクリミア半島奪還に向け攻撃を急ぐ構えなのに対し、アメリカ軍はまず東部ドネツク州などでロシア軍の大規模攻撃をはね返すことが先決と勧告した可能性がある、と筆者はみる。もちろん「さざ波」は今回のアメリカ、ドイツの主力戦車供与発表以前の段階の話だ。ゼレンスキー大統領が米欧の戦車供与決定をロシアと戦うための「自由の拳」と大歓迎したことを考えると、ウクライナがアメリカ軍の今回の「防御先決提案」を受け入れる可能性もあると筆者は見る。しかし、いずれにしてもウクライナとアメリカとの間で領土奪還作戦をめぐりまだズレがあるのは事実だろう。アメリカ国防総省制服組トップのミリー統合参謀本部議長が、ウクライナへの軍事支援問題を協議した2023年1月20日の関係国会合後の記者会見で、ウクライナ側に対し、年内終結戦略を見直すよう半ば促すような発言をしていたからだ。「軍事的観点からいえば、2023年中にロシア軍をウクライナ全土から軍事的に追い出すことは極めて難しいというのが私の意見だ」と述べた。議長はこう付け加えて、ウクライナ側に配慮も示した。「決して不可能と言っているわけではない。しかし、極めて難しい」と。 2023年内の全占領地奪還を目指して士気が高いウクライナに対し、米欧が共同で軍事支援するという団結姿勢を誇示したアメリカのバイデン政権。だが、その間には微妙な温度差が残っていることを理解しておく必要があるだろう。

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人気SUV「プラド」のレクサス版『GX』ついに日本導入か？ 2023年登場、次期型を大予想

レクサスが海外専用モデルとして展開している大型クロスオーバーSUV『GX』。トヨタ『ランドクルーザープラド』の兄弟車にあたる人気モデルだが、ついに次期型で日本導入の可能性が浮上しているという。スクープサイト「Spyder7」が最新情報をお届けする。初代『GX470』は2002年デトロイトモーターショーで登場。ランドクルーザープラドをベースにインテリアなどを高級化したモデルだ。レクサスの中では最上級SUVの『LX』と『RX』の中間を埋める存在で、これまで何度も日本導入の噂があったが実現していない。人気SUV「プラド」のレクサス版『GX』ついに日本導入か？ 2023年登場、次期型を大予想しかし、2021年に日本特許庁に「GX550」の商標登録がなされたのに続き、この1月には「東京オートサロン2023」に併催されたアウトドアショーで公式に「GX460」が展示された。また昨年フルモデルチェンジを果たした新型RXは、それまでラインアップされていた3列7人乗りモデルが廃止されるなどなど、フルモデルチェンジが近いこともあり、一気に日本導入への期待が高まっている。次期型では、最新世代の「GA-F」プラットフォームを採用、ボディ剛性と軽量化が向上するとともに、居住空間も拡大される。パワートレインは、現行型「GX460」に搭載されている4.6リットルV型8気筒エンジンから、LXに搭載されている3.5リットルV型6気筒ツインターボのダウンサイジングエンジンに変更、最高出力は390ps程度までアップされると予想される。キャビン内では、12.3インチインフォテイメントタッチディスプレイやヘッドアップディスプレイを装備、「人間中心」の思想をより高次元で具現化する新コンセプト「Tazuna」コックピットに基づくレイアウトが期待できる。LXで導入された指紋認証センサーの搭載も間違いないだろう。 GX次期型のワールドプレミアは2023年内と噂されている。これが実現すれば、日本導入は2023年末から2024年に期待できるだろう。

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